About Us
会社概要
| 会社名 | 有限会社キャニオンワークス |
|---|---|
| 代表者 | 半谷 正彦 |
| 設立 | 1984年5月 |
| 資本金 | 300万円 |
| 所在地 | 本社：〒979-1531 福島県双葉郡浪江町大字川添字佐野47 いわき工場：〒970-1144 福島県いわき市好間工業団地1-1 |
| 主要取引銀行 | あぶくま信用金庫、大東銀行 |
| 連絡先 | TEL:0246-36-1102 / FAX：0246-36-1103 MAIL: information@naotosatoh.jp （お問い合わせ時間：平日10時～16時 土日、祝日、盆休み、年末年始を除く） |
特定商取引法に基づく表示
| 販売業者 | 有限会社キャニオンワークス 住所：〒970-1144 福島県いわき市好間工業団地1-1 |
|---|---|
| 販売責任者 | 半谷 正彦 |
| 販売価格 | 商品ごとに販売価格を別途表示いたします。 販売価格は送料が含まれていません。 |
| 商品の送料 | １商品につき649円（税込）〜地域によって差があります。 (沖縄県は１商品につき1,650円（税込）〜) 、５万円以上送料無料です。 |
| 購入申込有効期限 | 在庫切れの場合は随時、メールにて連絡させていただきます。 |
| 商品の納期 | 在庫がある商品のお届けにかかる日数はご注文確定後、4-7営業日となります。 メールにて納期についてはご連絡いたします。 お選びいただいた色・柄によっては納期にお時間がかかる場合がございます。 お急ぎの際や詳細についてはこちらよりお問合せくださいますよう お願いいたします。 |
| 支払方法 | 代金引換（佐川急便イーコレクト：現金、クレジットカード、電子マネー） クレジットカード決済（Visa、MasterCard、JCB、American Express、Diners） |
| 返品について | 当オンラインストアでご購入された商品は、商品到着3日以内であれば当サイトが定める返品ポリシーに基づき、返品・交換・返金を承ります。
ー 返品・交換可能な場合 ー ・お届けした商品がご注文商品と異なる場合 ・汚損、破損などの初期不良 上記の場合はお手数ではございますが、商品到着3日以内に弊社までご連絡ください。 |
| ギフト配送 | ギフト配送については準備中です。 ご希望やご質問などはこちらよりお問合せくださいますよう お願いいたします。 |
その他
| お取り扱い注意事項 | ネオプレン素材特有の臭いを感じる場合がございますが、使用するうちに薄くな ります。 刃物など切り傷に弱いです。鋭利なものなどにあてないようお気をつけください。 折りシワがつくと取れません。折りたたんだ状態で長時間強い力を与え続けると 折り目がつき、それは修復することができません。折りたたまず、シワにならな いように太いハンガー等で吊るすもしくは平らな場所に保管してください。 完全防水ではございませんので、鞄の開け口や大雨などに長時間あたりますと鞄 の中にまで浸水します。 汚れた場合は該当箇所のみ手洗いし、風通しの良い場所で陰干しをしてください。 塩素系の洗剤は使用しないで下さい。洗濯機、乾燥機は絶対に使用しないで下さい。 バッグ内側を洗った場合、生地が複数重なっており乾きにくいためタオルなどで 吸水することを推奨します。商品ごとに別途記載がございます。 濡れたまま密閉した容器等には入れないで下さい。表面の染料が他の物に移るこ とがあります。また、高温多湿は雑菌の繁殖や劣化の原因になります。 衣類と一緒に保管しないで下さい。染料が衣類に移ることがあります。 |
|---|---|
| 個人情報の取扱 | 1.弊社は、本サービスの運営に必要な範囲内で、個人情報を正確かつ最新の状態 に保つ努力をします。 2.弊社は、個人情報の漏洩、滅失の防止その他個人情報の安全管理のために 必要かつ適切な措置を講ずるものとします。 3.弊社は、個人情報の安全管理のために、個人情報を取り扱う従業者に対する 必要かつ適切な監督を行います。 4.弊社は、本サービスの運営に関し、保存する必要がなくなった個人情報を 速やかに破棄または削除するものとします。 5.弊社は、個人情報の取扱いの全部または一部を弊社以外の者に委託するときは、 委託契約において、個人情報の安全管理について受託者が講ずべき措置を明らか にし、受託者に対する必要かつ適切な監督を行うものとします。 6.弊社は、前項の他、あらかじめ登録ユーザの同意を得ることなく、個人情報を 第三者に提供しないものとします。但し、次の各号の場合を除きます。 1.法令に基づく場合 2.第三者の生命、身体または財産の保護のために必要があると弊社が判断した場合 3.公衆衛生の向上または児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合 4.公的機関またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに 対して協力する必要がある場合であって、本人の同意を得ることにより、当該事務 の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき。 |
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